昨今、日本再興戦略、未来投資戦略に位置付けられた、「国民の健康寿命の延命」に関する取り組みとして、健康経営が注目を集めています。
従業員がより健康に長く働ける環境を整えることで、組織のパフォーマンスが向上する、ということは言うまでもなく、若年人口減少の影響から採用難が深刻化し、採用競争力の確保のためにも、無視できない経営テーマとなりつつあります。
その効果は定性的な側面にとどまらず、75年前から健康経営を実践してきた先進企業、ジョンソンアンドジョンソン社では、健康経営に対する1ドルの投資は、3ドルの投資リターンをもたらすと試算しており、投資対効果の観点からも価値がある経営施策です。
以上のことから、現代の企業にとって、健康経営への取り組みは必要不可欠の施策となりつつあります。
しかし、一言で健康経営といっても、その実現はなかなかに難しいのが実情なのではないでしょうか。
健康を維持するためには、メンタル面のケアも当然重要ですが、そもそも個人差があり、一律の対応でできるものではありません。
フィジカル面のケアは、メンタル面と比較し、様々なメソッドがある程度明確であり、毎日の心がけで改善は可能です。施策面からいっても、「スポーツジムと提携して社員割引を適用する」「肩こりや腰痛防止の運動をまとめたパンフレットを用意する」など、様々な対策がすでに存在します。
しかし、一般的に
「身体ケアを実践するか否か」は、従業員個人の判断にゆだねられており、
会社が準備した施策がどの程度実効性を上げているかについては、疑問が残る
のではないでしょうか。
上記を鑑み、
超一流アスリートの身体ケアを行う森永トレーニングラボ と、
経営革新を専門とする日本能率協会 が協業し、
① 職場の課題を直接取り入れることで
② 従業員の自発的な活用が期待でき、
③ 生産性の維持及び向上を図る 取り組み事例を
本説明会でご説明させて頂きます。